花粉症と薬事法
こんにちは。鬼塚です。
花粉症は、もはや国民病と言ってよいレベルだと思います。春になるとくしゃみや鼻水、目のかゆみが続き、集中力も落ちます。仕事のパフォーマンスは確実に下がりますし、ひどい日はゴルフをしていてもまともにプレーできません。実際、調査では花粉症の人の約80％が仕事の効率が下がると感じており、研究によっては症状が強い場合に生産性が30〜40％低下するという結果も出ています。日本では人口の半分近くが花粉症だと言われているため、社会全体で見ればかなり大きな損失になっているはずです。
ところで、花粉症の薬について私は去年まで勘違いをしていました。ドラッグストアで売っているアレルギー薬は、だいたい2,000円〜3,000円ほどします。一方で、病院に行って処方箋をもらうと、診察料を含めてもそれより安くなることが多いのです。しかも処方薬の方が効き目が安定していることも多く、私はそれを知ったとき、もっと早く気付いていればよかったと思いました。
ただ、この病院で処方してもらう方が結果的に安くなるという仕組みは、今後変わる可能性があります。政府では現在、市販薬と同じ成分の薬を保険で安く処方する仕組みを見直す議論が進んでいます。これらはOTC類似薬と呼ばれており、花粉症の抗アレルギー薬もその対象に含まれています。また、この議論は花粉症の薬だけではなく、風邪薬や湿布薬、解熱鎮痛薬など、市販薬でも購入できる薬全体に広がっています。制度が変わると薬代の自己負担が増える可能性があり、現在の3割負担に追加の負担を求める案などが検討されています。早ければ2026年度から導入する可能性も議論されていますが、医療関係者などからの反対もあり、まだ最終決定には至っていません。
いずれにしても、現時点では花粉症の薬は病院で処方してもらった方が安くなるケースが多いと思います。毎年ドラッグストアで薬を買っている人は、一度病院で相談してみてもよいのではないでしょうか。花粉症は個人の体質の問題のように見えますが、実際には社会全体の生産性にも関わる問題です。だからこそ、こうした制度の動きについても知っておく価値があると感じています。
